GDPとは? — 実質と名目の違いと株価がズレる理由

GDPとは? — 「国内で生まれた儲けの合計」

GDP(国内総生産・Gross Domestic Product)は、国の中で1年間に新しく生み出された付加価値の合計です。付加価値とはざっくり「儲けのもと」のこと。読み方はそのまま「ジー・ディー・ピー」です。

パン屋さんで考えましょう。100円の小麦粉を仕入れて300円のパンを焼いて売ったら、新しく生んだ価値は差額の200円。この「差額」を、国中のパン屋も自動車工場も美容室もぜんぶ合計したものがGDPです。国民が働いて生み出した成果の総量、つまり国の経済の成績表にあたります。

なぜ売上そのものではなく差額を数えるのか。小麦粉の100円は製粉会社がすでに生んだ価値で、そこには小麦農家が生んだ価値も含まれています。売上をそのまま足すと同じ価値を何度も数えてしまうので、各段階の「上乗せ分」だけを積み上げるのです。

似た言葉にGNP(国民総生産)がありますが、こちらは日本人・日本企業が海外で稼いだぶんも含みます。GDPは「日本の国内で」生まれた価値だけ。日本企業がアメリカの工場で生んだ価値は日本のGDPには入らず、アメリカのGDPに入ります。

GDPの三面等価 — 生産・分配・支出はぜんぶ同じ金額

GDPには「三面等価の原則」というルールがあります。生産・分配・支出のどの側面から数えても、金額はぴったり同じになる、というものです。難しそうに聞こえますが、さっきのパン屋で追いかければ一瞬で腹落ちします。

パン屋が生んだ200円の付加価値は、店員の給料、大家への家賃、そして店主の取り分に分けられます(分配)。そして、そのパンを買った誰かが300円を払っています(支出)。生み出された価値は必ず誰かの所得になり、その所得は必ず誰かの支払いとして使われる。だから3つの数え方が一致するのです。

投資でよく使われるのは支出面のGDPです。ニュースで「個人消費が弱かった」「設備投資が伸びた」と解説されるのは、この支出面の内訳を見ているから。日本のGDPは個人消費が半分以上を占めるので、家計の財布のひもがGDPの行方をいちばん左右します。

実質GDPと名目GDPの違い — 数字で確かめる

GDPには2種類あります。名目GDPはその時の値段で測ったそのままの数字。実質GDPは、物価の上昇分を取り除いた数字です。

パンの値段が2倍になれば、売れる個数が同じでも名目GDPは膨らみます。それは経済が成長したのではなく、ただの値上がり。だから「経済が本当に成長したか」を見るときは実質GDP成長率を使います。ニュースの「GDP速報、年率換算で+1.2%」といった数字は、通常この実質のほうです。

下の表がいちばんわかりやすい説明です。パンの生産個数はまったく変わっていないのに、値段が10%上がっただけで名目GDPは10%増えます。でも実質GDPは0%。国民が食べられるパンの量は1個も増えていないのですから、これを「成長」と呼ぶのはおかしいですよね。

名目GDPを実質GDPで割った数字はGDPデフレーターと呼ばれ、その国の物価水準を表す指標として使われます。名目の伸びが実質の伸びを上回っていれば物価が上がっている、下回っていれば物価が下がっている(デフレ)というサインです。

GDP成長率の読み方 — 「年率換算」と発表スケジュール

日本のGDPは四半期ごとに内閣府が発表します。速報(1次速報)は期末の約1ヶ月半後、その後に2次速報が出て数字が改定されます。つまりわたしたちが見るGDPは、少なくとも1ヶ月半前の景色です。

混乱しやすいのが「年率換算」という言葉。これは「この3ヶ月の伸び方が1年続いたら、年間でどれくらいになるか」を示した数字です。前期比+0.3%なら、それが4四半期続くとして年率およそ+1.2%。実際に1年で1.2%成長したという意味ではありません。3ヶ月ぶんの動きを4倍に拡大して見せているので、数字が派手に見える点に注意してください。

そして市場が反応するのは、数字そのものよりも「事前予想と比べてどうだったか」です。年率+1.0%という数字も、市場が+2.0%を見込んでいたなら失望、+0.2%を見込んでいたなら好感。絶対値ではなく予想との差、という読み方は決算発表とまったく同じです。

GDPが良いのに株価が下がるのはなぜ? — 市場は先を織り込む

長い目で見れば、経済が成長する国の株式市場は上昇しやすい——GDPと株価は友達です。ところが短期では、GDPが弱いのに株が上がる、強いのに下がる、というズレが頻繁に起きます。初心者がいちばん戸惑うポイントです。

いちばん大きな理由は、株価が未来を先に織り込んでしまうことにあります。株式市場は半年から1年先の景色を売買していると言われます。GDPが発表される頃には、その内容はとっくに株価に反映済み。むしろ「良いGDPが出た=中央銀行が利上げしやすくなる」と受け止められて、株価が下がることさえあります。

もうひとつ見落とされがちなのが、GDPと株式市場は測っている対象が違うという点です。GDPには商店街の八百屋も町工場も含まれますが、株価指数に入っているのは上場している大企業だけ。しかもその大企業は売上の多くを海外で稼いでいます。国内の景気が弱くても、海外事業が好調なら株価は上がります。

投資家としてのGDPの使い方

個別株の売買判断にGDPを直接使う場面は、実はあまりありません。役立つのはもっと大きな判断です。たとえば国際分散投資で「成長する経済圏に資産を置く」という発想。人口が増え、GDPが伸び続ける国・地域の市場は、長期投資の土壌として肥沃です。

全世界株型の投資信託が人気なのは、この「世界全体のGDP成長にまるごと乗る」思想の実装だからです。国の成績表は、個別の銘柄選びより、資産の置き場所選びに効く——これがGDPとの上手な付き合い方です。

もうひとつ実用的なのが、一人あたりGDPという見方です。国全体のGDPが大きくても、人口が多ければ一人あたりは小さい。国民の豊かさや消費の余力を見るなら、こちらのほうが実感に近い数字になります。人口が増え、かつ一人あたりGDPも伸びている国は、消費市場としての伸びしろが大きいと考えられます。

新NISAのつみたて投資枠でインデックス投資を続けている人は、実質的に世界のGDP成長に賭けているのと同じです。四半期ごとのGDP速報に一喜一憂するより、10年20年の経済成長に乗り続けられる仕組みを作っておくほうが、GDPの活かし方としてはずっと現実的です。

まとめ

GDPは国内で生まれた付加価値の合計で、経済の成績表。生産・分配・支出のどこから数えても同じ金額になる、というのが三面等価の原則です。

名目GDPは値段そのままの数字、実質GDPは物価上昇分を取り除いた数字。パンの個数が同じでも値段が10%上がれば名目は10%伸びますが、実質は0%。「本当に成長したか」を見るときは必ず実質を見てください。

そして短期ではGDPと株価はズレます。株価は半年先を織り込んでいるうえ、上場企業は海外でも稼いでいるからです。GDPは個別株の売買より、どの経済圏に資産を置くかという大きな判断に活かしましょう。