株価が暴落したらどうする? — 過去の下落率と回復期間でわかる暴落対策

暴落は「必ず来る」と知っておく

2008年のリーマン・ショックで、日経平均は1年で約4割下落しました。2020年のコロナ・ショックでは約1ヶ月で3割下落。そして2024年8月5日には、日経平均が1日で4,451円安(-12.4%)という過去最大の下げ幅を記録しました。

つまり10年も投資を続ければ、資産が3割減る日を高確率で経験します。これは失敗ではなく、株式投資に最初から組み込まれている仕様です。株式は「値下がりのリスクを引き受ける代わりに、預金より高いリターンをもらう」商品なので、下落は料金の後払いのようなものだと思ってください。

そしてもうひとつの歴史的事実——これらの暴落はすべて、その後回復しています。2024年8月の暴落にいたっては、翌日に3,217円高という史上最大の上げ幅で反発しました。パニックの底で売った人だけが、損失を確定させたのです。

だから暴落対策の本質は、「暴落を当てること」ではなく「暴落が来ても売らずに済む状態を、平時に作っておくこと」です。予測ではなく準備。ここを間違えないでください。

過去の暴落の下落率と回復期間 — 3大暴落を並べて見る

怖いものの正体は、たいてい「よく知らないこと」です。過去の大きな暴落がどれくらい下げて、どれくらいで戻ったのかを一度見ておくだけで、次の暴落の日の落ち着きがまるで変わります。

数字はどの高値・安値を起点にするかで変わるので、ここではおおまかな幅として捉えてください。大事なのは小数点以下ではなく、桁の感覚です。

3つを並べると、共通点が見えてきます。① 下げは速く、戻りは遅い。1ヶ月で3割落ちても、戻すには年単位かかる。② 底では必ず「今回は違う、もう戻らない」と言われる。③ そして結局、時間を長く取れた人だけが回復を受け取ってきた。この3点です。

暴落時にやってはいけないこと — 6つのチェックリスト

暴落の日に必要なのは、賢い判断ではなく「余計なことをしない」ことです。次のリストを、いまのうちにスクリーンショットでも撮っておいてください。暴落のさなかに読み返す用です。

暴落を味方にする5つの準備 — 対策は平時にしかできない

暴落が来てから対策を考えるのは、火事になってから消火器を買いに行くようなものです。次の5つは、相場が穏やかな今日この日にこそ手をつけてください。

① 生活防衛資金を別口座に分ける: 生活費の6ヶ月分、月25万円で暮らしているなら150万円。これを証券口座とは別の銀行に置いておきます。この150万円があるだけで、暴落は「怖い出来事」から「見ているだけのニュース」に変わります。

② 現金の余力を残しておく: 常にフルインベストメント(全額投資)だと、バーゲンで買うお金がありません。投資資金の2〜3割を現金で持っておくと、暴落が「チャンス」に見えるようになります。

③ 買いたい銘柄リストをつくっておく: 「いい会社だけど、いまは高いんだよな」という株をリスト化して、買いたい値段まで決めておく。暴落はそのリストの株が一斉に希望価格まで下りてくる日です。冷静なときの判断を、パニックの日に実行するだけ。

④ 積立は絶対に止めない: インデックス積立をしている人にとって、暴落は「同じ金額でたくさんの口数を仕込める月」。止めるどころか、積立が一番働いてくれる場面です。

⑤ 自分のルールを紙に書く: 「-20%まで下げたら待機資金の2割を投入」「積立は何があっても継続」など、行動を先に決めて紙に書き、目に入るところに貼っておきます。暴落の日は、その紙を実行するだけの日になります。

暴落が来たときの買い方 — 段階的に投入する設計図

「暴落は買い場」とよく言われますが、いつが底かは誰にもわかりません。だから底を当てにいくのではなく、下落率ごとに買う金額を先に割り振っておきます。これなら、どこが底でも「そこそこ良い平均取得単価」になります。

たとえば待機資金が100万円あるとします。高値からの下落率に応じて、次のように4回に分けて投入する設計です。もっと下がったら、より多く買える形にしておくのがポイントです。

この表のとおりに動けば、-20%までしか下がらなくても40万円は仕込めますし、-40%まで行っても最後の30万円が残っています。「底で全額」を狙わないぶん、どのシナリオでも致命傷を避けられます。

インデックス積立と個別株では、暴落時の対応が違う

同じ暴落でも、持っているものによってやるべきことは変わります。ここを混ぜて考えると混乱します。

インデックス投資(全世界株式やS&P500などの投信)の場合、基本は「何もしない、積立を続ける」の一択です。指数は中身の銘柄が定期的に入れ替わる仕組みなので、個別企業が倒れても指数そのものが消えることはありません。評価額を見る回数を減らし、積立設定を触らないこと。それが最大の暴落対策です。

個別株の場合は、ひと手間必要です。下がった原因が「市場全体のせい」なのか「その会社のせい」なのかを切り分けてください。日経平均が-25%のときに自分の株も-25%なら市場のせい。日経平均が-25%なのにその株だけ-50%なら、会社側に何かある可能性が高いです。

切り分けたら、財務を確認します。自己資本比率が高く、有利子負債が少なく、手元の現金が厚い会社は不況を耐えられます。逆に借金が多く赤字が続いている会社は、暴落が長引くと本当に危なくなります。ここで見るのは株価ではなく決算書です。

まとめ

暴落は必ず来て、これまでは回復してきました。ただし回復にかかった時間は、コロナ・ショックの半年からITバブル崩壊の10年超まで、10倍以上の開きがあります。だから「いつか戻る」に賭けるのではなく、戻るまで待てる設計にしておくことが大事です。

やってはいけないのは、狼狽売り・全力ナンピン・株価への張り付き・レバレッジでの反撃・積立の停止・生活防衛資金の投入。この6つを避けるだけで、暴落の被害は大幅に減ります。

そして準備は平時にしかできません。生活防衛資金を分け、投資資金の2〜3割を現金で持ち、買いたい銘柄リストを作り、下落率ごとの投入計画を紙に書いておく。

準備した人にとってだけ、暴落は数年に一度のバーゲンセールになります。まずは今日、生活費の6ヶ月分がどこにあるかを確認するところから始めてみてください。