ひとことで言うと

利益のうち何%を配当に回しているか。配当の「無理のなさ」を測る指標で、30〜50%が健全ゾーン。

具体例例: 純利益100億円で配当35億円 → 配当性向35%。80%超は減配警戒。

もう少しくわしく

配当性向は「配当金の総額 ÷ 当期純利益 × 100」で計算される、利益のうち何%を配当に回したかを示す指標です。1株ベースなら「1株配当(DPS) ÷ 1株利益(EPS)」でも同じ値になります。純利益100億円の会社が35億円を配当に回せば、配当性向は35%です。

この指標が測っているのは配当の「無理のなさ」です。日本企業では30〜50%程度が一般的な水準とされ、このゾーンなら利益とのバランスが取れた持続可能な配当と読めます。低すぎれば株主還元に消極的(そのぶん成長投資に回している可能性も)、高すぎれば利益が少し減っただけで配当を維持できなくなるリスクを抱えています。

とくに注意したいのが配当性向100%超です。1株利益80円の会社が1株100円の配当を出している状態で、利益だけでは配当をまかなえず、過去の蓄え(利益剰余金)を取り崩して支払っています。高配当株を探していると、利回りの高さに惹かれて買った銘柄が実は配当性向100%超だった、ということがよく起こります。利回りと配当性向は必ずセットで確認しましょう。

配当性向は利益の変動に振り回されやすい弱点もあります。減損などの特別損失で純利益が一時的に凹んだ年は、配当が同じでも配当性向が跳ね上がって見えます。そのため近年は、利益ではなく純資産を基準にした「DOE(株主資本配当率)」を配当方針に掲げる会社も増えています。単年の数字だけでなく、数年分の推移で配当の体力を判断するのがコツです。

この記事で詳しく解説中

配当性向とは?

配当性向は「稼いだ利益のうち何%を配当に回したか」を示す指標。30〜40%が無理のない水準とされる理由から、100%超のタコ足配当、減配を事前に察知するチェック…

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